（従業員に有給を取得させることは会社の義務です。この記事では有給を取れない人手不足の会社で働く人向けに、法的な対処法や転職を検討すべきかどうかの判断基準を解説します）
- 「有給取得の義務化」が始まったらしいけど、これで自分の職場って何がどう変わるの？」
- 「人手不足で有給を取れない・公休扱いにされてしまう職場ってやっぱり異常なブラック企業なの？」
- 「退職前提で考える場合、退職前のタイミングで有給休暇をまとめて取得することって可能？」
↑今回は、こうしたお悩みにお答えいたします。
私自身は人事担当者として仕事をしてきた経験から、職場の有給について法律のルールを守らない会社がとても多いことに怒りを感じてきました。
2019年4月からは有給取得の義務化が法律のルールになりましたので、こうした状況はある程度良い方向に変わっていくことを願っています。
この記事では、「人手不足の職場で有給をなかなか取れない」というお悩みの方向けに、以下のようなことについて解説します。
この記事でわかること
- ①労働者の有給取得に関する法律のルール
- ②人手不足で有給取得を拒否される場合の対処法
- ③退職前に有給休暇をまとめてとることは可能か
- ④人手不足で有給が取れないブラック企業の3つの特徴
この記事を読めば、「今年も人手不足を理由に有給を取らせてもらえなかった。一生懸命働いているのに、お給料という形でむくわれないのは嫌だ…」と感じることもなくなると思います。
ぜひ参考にしてみてくださいね。
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この記事の目次
①労働者の有給取得に関する法律のルール
政府の働き方改革の一環として、労働基準法という法律が改正されました。
これによって、2019年4月からは企業に対し「年間で5日以上は必ず有給休暇を取得させる義務」が課せられました。
↓もちろん、これまでも「年間10日以上は有給休暇を取得させないといけない」というルールがありましたし、今後もこれは変わりません。
有給取得の基本ルール
一つの会社に6ヶ月間以上所属して、そのうち8割以上の日数をちゃんと出勤すれば、年間10日の有給取得を取る権利が発生します。
※↓正式な法律の条文としては、労働基準法第39条という法律があります。
使用者は、その雇入れの日から起算して六箇月間継続勤務し全労働日の八割以上出勤した労働者に対して、継続し、又は分割した十労働日の有給休暇を与えなければならない。
例えば、会社に入社した日が4月1日だったとすると、10月1日まで勤務をして、そのうち8割以上ちゃんと出社していれば、年間10日の有給をとってOKとなるわけですね。
今回変わったルール（労働基準法）の内容
しかし、上のルールだけだと「人手不足の職場に気兼ねをして、自主的に有給取得をしない人」が多かったのです。
有給休暇は「労働者側の権利」ですから、その権利を本人が行使しない場合には、なかったことにされていたわけですね。
こうした状況を改善するために、今回の法改正では、
今回の改正の内容
10日以上の有給休暇のうち、最低でも5日以上は確実に取得させないと、会社側に罰則を課しますよ。
↑というルールに変わりました。
有給休暇取得がより確実に行われるために、会社側から見てルールをさらに厳しくしたということですね。
これによって、従来は社員の側から「この日に有給取らせてください」とお願いしていたのに対して、
今後は会社の側から、
「これだけは有給を取ってくれないと会社が困るから、この日までに有給を絶対にとってください」
↑と、お願いするかたちに変わっていくと思われます。
会社にとっても、従業員が有給休暇をとってくれないと困るルールになったというわけです。
取得をする日をいつにするか？については、労働者側の意見を聞きながら、できる限り労働者の希望を尊重することが義務付けられています。
有給取得させる義務を怠った場合、会社側は30万円以下の罰金
もし企業が有給を取得させる義務を怠った場合には、30万円以下の罰金を課せられることになっています。
これは従業員1人あたりの罰金ですから、例えば100人の従業員について有給休暇のルールを無視していたとすると、
その会社は30万円×100人＝3000万円の罰金を払わされる可能性があります。
人手不足なうえに罰金も課せられる…となれば会社側にとってものすごい負担になりますね。
そのため、今後は有給取得ルールの徹底が進んでいくものと思われます。
人手不足なブラック企業は今後つぶれていく可能性大
しかし、中小規模の会社などでは、こうしたルール変更について「そもそもそういうルールがあること自体知らなかった」という信じられない状況になっているケースも少なくありません。
人事の仕事をやっている私としては、こういう会社の経営者は人間を雇用する資格がないと思っています。
今回の有給取得義務化によって、こういう会社には明確に「罰金」という刑事罰が科されることになりました。
人手不足を言い訳に労働者を搾取する会社は、今後どんどんつぶれていく可能性があります。
あなたの会社は大丈夫でしょうか？こういうブラック企業で働き続けることは、あなたのキャリアや将来にとってプラスにならない可能性があることをぜひ理解しておいてください。
②人手不足で有給取得を拒否される場合の対処法
上のようなルールがあるにも関わらず、人手不足を理由に有給休暇の取得を拒否する会社も少なからず存在しています。
↓そうした場合に、社員の立場として取れる対処法としては、大きく分けて以下の2つが考えられます。
有給取得拒否への2つの対処法
- 1.有給取得の義務を怠った場合、罰金が科せられる可能性があることを伝える
- 2.労働基準監督署に相談し、交渉する
（※今後もその会社に勤め続けることを前提にする場合は、1.を選択するのが賢明です）
それぞれの対処法について順番に見ていきましょう。
1.有給取得の義務を怠った場合、罰金が科せられる可能性があることを伝える
「1.有給取得の義務を怠った場合、罰金が科せられる可能性があることを伝える」ですが、こちらはやや優しめの対処と言えます。
上で見てきたように、年間5日以上の有給休暇を取得させない場合には、会社に対して30万円以下の罰金が科せられる可能性があります。
経営者や人事担当者がこうしたルールを知らないケースもあります（まともな企業では考えられないようなことですが）
そのため、こうしたルールが存在していることを知ってもらった上で、「こうしたルールを守らないことは会社にとっても長い目で見て損失になります」という形で説得してみてください。
（まともな経営者や人事担当者なら理解するはずです）
2.労働基準監督署に相談し、交渉する
上の1.の対処をとっても会社側が応じてこない、または最初から退職前提で会社のために改善を要求する労力を負担する気もない、という場合には、直接的に労働基準監督署に相談するという選択肢があります。
労働基準監督署というのは、企業が労働法に従った形で従業員の雇用をしているかどうかをチェックする政府の役所です。
上でも見てきたように、労働者に有給休暇を年間5日以上取得させる義務を怠っている会社には、労働者1人あたり30万円以下の罰金が科せられます。
↓まじめな人はこのように思ってしまうかもしれません。
- 人手不足の会社に迷惑をかけるのはちょっと…。
- お世話になった会社に後ろ足で泥をかけるようなことはしたくない…
しかし、労働法を守らない会社というのはそもそも労働者を雇用して使役する資格がありません。
会社の経営者と言えども労働者とまったく同じ人間です。
労働者が経営者の指示に従うのは、経営者側が法律のルールをちゃんと守ってくれることが大前提なのです。
（これは法律で明確に決まっているルールです）
その気持ちがない企業はブラック企業と言われても文句は言えません。
ブラック企業に対してあなたの権利を主張することに躊躇（ちゅうちょ）する必要は全くないのです。
労働基準監督署は基本的に労働者の味方という立場で動いてくれますから、タイムカードその他の証拠書類をそろえた上で、労働基準監督署の窓口に相談してみるのも一つの選択肢です。
（どういう証拠をそろえる必要があるかは電話相談すれば指示してくれます）
③退職前に有給休暇をまとめてとることは可能か
有給が取れない人手不足の会社に勤めている人の場合には、
退職を考えているけれど、これまでに取得していない有給休暇がたまっている…
という状況も考えられますね。
退職日直前になって、有給休暇をまとめて取りたいと考えている方もいらっしゃるでしょう。
結論から言うと、退職日直前に有給休暇をまとめてとることは可能です（まったく問題ありません）
例えば、1月1日からずっと勤務をし続けてきて、有給休暇を1日をとっていなかったとします。
この状況で、退職を予定している10月31日の直前に、10日間まとめて有給休暇をとる形にしても問題はありません。
多いパターンとしては、最後に出社する日＝退職日として、その前の日において10日分休みを取るというケースですね。
通常は退職を上司に伝えたタイミングで業務引継ぎなどのスケジュールを組むことになります。
そのスケジュールを組む際、必ず「まだ取得していない有給休暇がある」ということを相手に伝え、その日数を加味した上で退職までのスケジュールを決めるようにしましょう。
会社側としては、あなたには業務引継ぎだけをやってもらって余計な有給休暇なんてとって欲しくないというのが本音ですから、なあなあで損をさせられないように注意してください。
↓※なお、上司に転職や退職の相談をどのタイミングで行うべきか？についてはこちらも参考にしてみてください。
>>転職は上司に相談する？会社相手に退職を伝えるタイミングや状況は？
有給休暇の取得は労働者の権利ですから、それを行使することに会社側の同意は必要ありません。
会社に退職を伝えた後は、会社側はあなたを「他人」として考えるのが普通ですから、あなたの方も冷静かつ合理的な対処を検討しなくてはなりません。
④人手不足で有給が取れないブラック企業の3つの特徴
現在、中小企業においては人手不足が深刻な状況になっています。
そのため、「人手不足で有給をとれない」という状況のすべての会社が、絶対にブラック企業なのか？というとそうとは言い切れない部分もありますね。
企業の中には従業員の立場と生活をちゃんと考えて、できるだけ有給を取らせてあげたいものの、
人手不足の状況のためどうしても取らせることができない…という状況で頑張っているケースもあるからです。
↓しかし、あなたの現在の職場は、以下のような「人手不足のブラック企業」に当てはまる特徴には該当しないでしょうか？
人手不足のブラック企業の特徴
- 「少数精鋭のプロフェッショナル集団」を掲げている
- 人員の補充について長期的な戦略性がない（定期的に新人を採用していない）
- 精神論・体育会系のスローガンがやたら多い
↑こうした特徴のある職場は、単に人手不足を言い訳にしているだけのブラック企業の可能性が高いので注意してください。
経営者にとって従業員の給料というのはコストですから、従業員数は少なければ少ないほど良いに決まっています。
（従業員の人手を減らすことができれば、会社に利益が出て経営者の取り分も増えます）
あなたが現在働いている会社が、一時的に人手不足の状況になっているに過ぎないのか、
単なる人手不足を隠れみのにしたブラック企業に過ぎないのかはよく見極めなくてはなりません。
まとめ：有給取得が最初から会社のルールになっている職場を選ぼう
今回は、有給が取れない人手不足の会社への対処法について解説致しました。
本文で見たように、会社の側から見て、従業員に有給休暇を取らせることは「法律上の義務」です。
特に2019年4月以降は有給取得の罰則付きの義務化がされていますから、きちんと有給休暇をとれる職場が増えていくことでしょう。
もっとも、わざわざあなたがアクションを起こさないと、従業員の有給取得の仕組みを作らないような企業は、それだけで十分にブラック企業と言えます。
理想は最初から有給取得などの雇用環境がきちんとしている会社に勤めることです。
そもそも労働者の当然の権利である有給休暇について、従業員の側からめんどうな交渉をしないといけない…という状況が異常なのです。
【損失がでかすぎ】向いてない仕事で人生を浪費するな
（合わない仕事で人生を浪費するのは損失がでかすぎます）
- この仕事、自分には向いてないと感じる…。
- やりがいをまったく感じない。毎日何も楽しくない。
- 職場の人たちがぜんぜん好きになれない…。
↑こんなふうにモヤモヤしながら働いている方、
きっと多いのではないでしょうか。
そんな方にぜひ知っておいていただきたいことがあります。
それは「自分に合ってない仕事や職場で、人生の貴重な時間を浪費するのは、本当にもったいない」ということです。
20代で年齢的にうちはまだいいかもしれません。
何ごとも経験だから…。
でがまんできる人もいるでしょう。
でも、これがこの先30年以上ずっと続く…と考えた場合どうでしょうか。
例えば、いま25歳の人なら定年が65歳として、
あと40年（…！）は仕事人生は続きます。
つまり、仕事って人生のほとんどの時間をかけてやっていくものなんですよね。
どうせならやりがいを感じられる仕事の方がいいと思います。
自分に向いていない仕事で、
毎日苦痛を感じながら生きていくなんて、
いったいなんのために生まれてきたんだ…。
って感じても不思議はありません。
（むしろ自然な感情でしょう）
ですが、残念ながらほとんどの人が
「みんながまんしてるんだから…」
で自分も我慢してしまうのが現実です。
どんな仕事でも「向いてる／向いてない」が絶対にある
（営業職も事務職も「向き不向き」が必ずあります）
これはすべての種類の仕事についていえることですが、
仕事って向いてる／向いてないが絶対にあります。
例えば営業マンの仕事。
ものすごくまじめに頑張ってるけど、
なぜか成果が出ない人っているんですね。
その一方で、毎日テキトーに仕事してても、
キャラや見た目の良さでポンポン成果を出してしまう人っています。
事務職でもこれは共通です。
毎日、一生懸命やってるのになぜか職場で嫌われたり、
足を引っ張られたりする人がいる一方で、
どんなにミスをしてもなぜか許されちゃうみたいな人っていますよね。
私も新卒入社した会社で営業配属だったのですが、
ダメダメでした。
本当に嫌で嫌でしょうがなくて、
毎日やめたい…と感じながら働いてましたね。
↑当然ながらこんな働き方で成果なんて出ません。
私がモタモタしているうちに、
楽しみながら仕事をしていた
同期たちにはどんどん差をつけられました。
同期入社の連中はどんどん成果を出し、
役職付きになって昇給していくのに、
自分だけずっとヒラ社員の安月給…。
まわりからも「あいつは仕事ができない」と見下され、
自分でもそんな自分がどんどん嫌いになっていく…。
↑これめっちゃつらいです。
その後どうしても耐えられなくなって
事務系の仕事に転職をしたのですが、
こちらは自分に合っていたのか、
割とすぐに成果を出すことができました。
営業マン時代は完全に「無能」あつかいされていた自分が信じられないぐらい、
すんなりと仕事内容を覚えられたんですね。
仕事には「向き不向き」があるのを痛感した瞬間でした。
仕事がちゃんとできると、職場内での人間関係もスムーズになります。
一緒に働く人たちも「あいつは役に立つ」と認めてくれますから、
仲間として受け入れてもらえるんですね。
「向いてない仕事でがんばる」のは損失が大きすぎる
（どんな仕事にも向き不向きがあります）
「好きこそものの上手なれ」ってことわざがありますが、
仕事に関してはこれほんと真理だと思います。
本当はもっと力を発揮できる仕事があるのに、
たまたま自分に合わない仕事を選んでしまったばっかりに、
苦しい思いをして働いている…。
↑こういう損してる人が多すぎます。
仕事なんて実際に現場に出てみるまでは
向いてる／向いてないなんてわからないので、しかたないんですけどね。
逆に言えば、いまうまくいっていない人にも必ず
「これならやれる」って思える仕事はあります。
ただし、まったく未経験の仕事に転職するのって、
年齢が高くなるほど難しくなるのにも注意です。
今の仕事が合ってないと感じている人は、少しでも早く対策をとりましょう。
自分に向いてる仕事を見つける方法（ハロワは使うな）
（自分に合った仕事を見つける方法とは？）
どうすれば自分に合った仕事を見つけられるのか？ですが、
まずは情報収集から始めましょう。
- いま現在、世の中にはどんな仕事があるのか？
- 自分の性格で向いている仕事ってどういうものなのか？
- どういう仕事をしている人が給料高いのか？
- どういう業種にニーズが集まっているのか？
- どういう業界が今後も伸びていくのか？
↑こういったことについての現状把握から始めることがたいせつです。
なお、求人はハロワとかでも一応は探すことができますが、
正直ブラック求人が多いので避けた方が良いですね。
ハロワって政府が「本当に本当に仕事がなくてどうしようもない状態の失業者」向けに提供しているサービスです。
はっきりいって生活保護と同じレベルの最低限のサービスなので、
最後の手段ぐらいに考えておきましょう。
普通に高校や大学出てて、
普通にネット使える環境の人は転職サイトを使いましょう。
転職サイトは無料サイトなので、お金がかかることはありません。
自分の年齢・職歴に合った転職サイトを使うのが重要（じゃないと門前払いを食らう）
（20代は「20代にあった転職サービス」を使うのが大切）
転職サイトを使う場合には、1つだけ注意点があります。
それは、自分の年齢や職歴に合った転職サイトを使うことです。
転職サイトっていろんな種類があって、
↓こんな感じでそれぞれ利用者層が違うんですね。
- 30代〜40代のベテラン向け求人をメインであつかう転職サイト
- 20代若手向けの求人だけをあつかう転職サイト
- 金融業界の求人だけを専門であつかう転職サイト
- 経理職の求人だけを専門であつかう転職サイト
- 薬剤師や看護師など特定の資格を持つ人向けの転職サイト
例えば、20代若手の人が30代〜40代のベテラン向けの転職サイトとか使っても、
まず応募できる求人なんて出てこないです。
自分に合っていない転職サービスで仕事を探してしまうと、
マッチする求人件数0件…みたいな状態になってしまうので注意してください。
（いわゆる「門前払い」です。これってまじで絶望的な気分になります）
（マイナビエージェントは20代の若手向け求人が充実している無料転職サイトです）
＼ 未経験OK！20代向け求人多数あり／
↑無料アカウント登録で求人検索機能を使えます。
（年収や残業時間などのくわしい情報を指定して検索できます）
転職支援サービスは、
自分の状況に合ったところを使う。
（20代は20代向け、未経験者は未経験むけのところ）
↑これは転職活動のコツというか鉄則です。
ネット使い慣れている人でも、
意外に見落としがちなポイントなので注意してください。
自分にマッチする求人は「探す場所」さえまちがえなければ、
誰でもちゃんと見つけることができますよ。
無料アカウントを作っておくと、
自分にマッチする求人が出た時に最速で通知してもらえたり、
「こんな職種もありかも？」的な情報メールが定期的に受け取れます。
自分ではまず思いつかないような
意外な仕事の選択肢を知れたりしますよ。
未経験の職種に挑戦する場合、
はば広い選択肢の中から仕事を選ぶのが大切ですからね。
世の中で不況で「若い人は仕事なんてどこにもない…」とかとんでもないウソです
（探す場所さえ間違えなければ、仕事なんてたくさん見つかります）
日本の若年失業率はたったの3.7％です（世界平均は13.6％）
仕事は探す場所さえまちがえなければ山ほどあるんです。
あと、学生時代の就活ってある程度は選択肢がしぼられてましたよね。
（ある程度の大手企業に行こうと思ったら営業マンしかない…など）
でも、いったん社会人になった後の転職活動って、
選択肢がものすごく多いんです。
人事やマーケティングといった人気職種も、
未経験OKの求人がたくさんありますし、
最初から「将来の幹部候補」などのかたちで募集されている求人も多いですよ。
いざというときの選択肢を確保しておくのが重要
（いざとなったときの選択肢を準備しておくのが大切です）
転職支援サイトで無料アカウントを作ったら、
自分の年齢や職歴・希望年収などを入力しておきましょう。
条件にマッチする求人を定期的にメールで配信してもらうことができます。
自力で探していたらまず気づけなかった選択肢にも気づけますよ。
↑日常的に送られてくる求人メールをチェックしておいて、
気になったものを情報としてストックしておくのがコツです。
これやっておくと、
「今の仕事がどうしても辛くなったら転職もある」
という選択肢を持てるのが大きいです。
疲労とストレスで倒れる前に転職という対策を打てます。
転職サイトは誰でも無料で使うことができます。
↓20代若手層の人がマッチする求人を見つけやすい転職サイトはこちらです。
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