退職代行サービスの賢い使い方

退職代行はどんな人が使うべき?メリットが大きいケース8パターン

退職代行 どんな人が使う

(退職代行サービスはどんな人が使うとメリット大きい?)

退職代行はどんな人が使うべき?

  • 退職代行を使うと即日辞められる。
  • 会社の誰にも会わずに辞められるらしい…

↑と聞いたことがあっても、

自分が使ってもいいのか?本当に危険はないのか?

が気になっている方は多いでしょう。

この記事では、退職代行はどんな人が使うとメリットが大きいのか?

について、パターンに分けて解説します。

これから退職代行の利用を検討している方は、参考にしてみてくださいね。

退職代行はどんな人が使うべき?メリットの大きいのはこんな人

退職代行どんな人が使う

(退職代行を使うとメリットが大きい人のパターン)

1. とにかくもう二度と職場に行きたくない/誰にも会いたくない人

まず1つ目に、働いていた職場にもう二度と行きたくない場合や職場の人と顔を合わせたくないという人です。

もし、仕事上であってはならないミスをしてしまった場合や会社の業績を左右する大きな契約を打ち切られたとしましょう。

その場合、会社に迷惑がかかり、翌日から職場の人から冷たい目で見られる可能性もあります。

また、職場で上司からかなり大きなプレッシャーをかけられている人もいるでしょう。

そのような人は、即日退職が可能な退職代行を利用して会社を退職することで、職場に行かず、誰にも会わずに退職が可能です。

2. 入社してすぐの人(試用期間中など)

次に入社して間もない人は退職代行を使うべきだといえるでしょう。

理由としては、仕事が合わないと思った段階で即日退職が可能であるからです。

ですが、試用期間中に退職するとなっても、正規雇用されている社員と同じ2週間前に退職を申し出ることが必要です。

しかし、会社の人との人間関係もできていないため、会社にどう思われてもいいからとりあえず早く辞めたいという人もいるでしょう。

ただ、転職先で退職したことがデメリットになることは避けたいという考えも持っているとします。

そのような場合は、退職代行を使うことにより即日で退職が完了するので、おすすめです。

3. すでに退職を伝えているけど引き止めにあって退職できない人

3つ目に上司に退職を伝えているものの、引き止めにあっていて退職できない人は退職代行を使うべきです。

前述のとおり、退職は2週間前に上司に申し出ることで2週間後に退職できます。

しかし、会社の都合上、辞められては困ると引き止めに合う場合があります。

この場合、何度も交渉して会社側が折れてくれるのを待つのもいいですが、かなり時間を要するかもしれません。

実際に私も会社の就業規則に従って退職する3ヶ月前に上司に退職を申し出た結果、引き止めにあった経験者です。

私の場合は、過度な引き止めから通常の退職が不可能と感じたため、退職代行を使って、即日退職しました。

なので、引き止めにあっている人は退職代行を使って退職しましょう。

4. パワハラやモラハラを受けている人

4つ目にパワハラやモラハラを受けている人は退職代行を使って退職すると退職しやすいです。

理由については、

パワハラやモラハラを受けている段階で、退職を申し出ることでさらに風当たりが強くなる可能性がある
パワハラやモラハラを受けているから上司に退職を伝えるのが怖い
退職を伝えたら何をされるかわからない

上記のことが考えられるからです。

パワハラやモラハラがさらに過度なものにならないように、退職代行を使って上司や職場の人に顔を合わさず退職することをおすすめします。

5. 有給休暇がたまっている人

5つ目は有給休暇がたまっている人です。

有給を取得しづらい職場で、長年消化できないまま有給休暇がたまっている状態の人は、

退職代行を使っての退職を検討するといいでしょう。

有給休暇は、入社してから6ヶ月以降の人が取得できるものです。

そして、6ヶ月以降は勤続期間が1年増えるごとに、

↓以下のように有給休暇の取得可能日数も増えていきます。

  • 入社6ヶ月:年間10日
  • 入社1年6ヶ月:11日
  • 入社2年6ヶ月:12日
  • 入社3年6ヶ月:14日
  • 入社4年6ヶ月:16日
  • 入社5年6ヶ月:18日
  • 入社6年6ヶ月:20日

会社によっては有給休暇を使用することに応じてくれないということもあります。

その場合は、退職代行を使って退職することで、

有給休暇を余すことなく使い切ってから退職が可能です。

また、退職代行を使う場合は、料金が発生してしまいます。

ですが、有給休暇を消化して退職できれば、退職代行に支払う料金をペイできるでしょう。

6. 残業代など未払い賃金がある人

給与や残業代などの未払い賃金がある人は退職代行を使うと未払い賃金の回収が可能です。

通常の退職代行の場合は退職の連絡をするだけで、未払い賃金を回収できない場合があります。

一方で、退職代行業者には顧問弁護士と提携している退職代行や弁護士事務所が対応する回収サービスなどが存在します。

弁護士事務所が対応する回収サービスを利用する場合は、

↓下記のようなデメリットがあるでしょう。

  • 残業代請求などの相談をする場合、退職代行とは別途料金が発生する
  • 未払い賃金から成功報酬を支払う必要がある(本来は全額受け取れる自分のお金)

しかし、弁護士という心強いバックアップがあるのは大きいです。

また、多額の残業代が会社から支払われるのであれば、

弁護士への料金を支払っても、手元に残るお金は十分にプラスになる可能性が高いです。

7. 現在休職中の人など

最後に、現在求職中の人などが退職代行を使って辞めてもいいかもしれません。

休職は人によってさまざまな理由があり、

病気
ケガ
事故
留学
災害復興ボランティア
公職就任休職
起訴休職
組合専従休職

などといった種類があります。

これらの休職中に、会社に戻ることができなくなった場合やどうしても戻りたくないという場合は、

退職代行を使ってみる価値はあるでしょう。

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